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株式会社ニドーの基本情報を掲載しております。

代表挨拶

 髪の毛を増やす方法は様々ですが、どの方法も一長一短。
ジャンルは違っても、業界各社が思いを共有し、正しい知識と情報を提出することは、業界の健全な発展と信頼獲得に繋がります。

 最近、自毛植毛を行なう特定の事業社が、人工毛植毛を批評し、人工毛植毛のイメージを下げようと、必死にWeb広告を行なっています。だんだん露骨で卑劣な内容になってきているので困っています。
 植毛業界は、隆盛を極めた10年前と比べ、年々患者数も減少し、厳しい経営に陥っている事業社も少なくありません。だからと言って、自毛植毛業社が人工毛植毛の悪口を平気で繰り返し、人工毛植毛患者を自毛植毛へ誘導しようとする考えが、どうしても理解することができません。
特定の自毛植毛業社がしていることは、同じ毛髪業界として本当に情けなく思います。

【ニドー式人工毛植毛の歴史】
 ニドーの人工毛植毛は、創業者山田史朗によって開発され、多くの医師の協力を得て1971年に世界で初めての人工毛植毛法として名古屋に誕生いたしました。
 現在、京都大学名誉教授の筏義人先生からもニドーの人工毛植毛の研究開発にお力添えを頂きました。
ニドーは人工毛と植毛装置において、審査が厳しい医療用の国際規格ISO13485と欧州輸出のためのCEマーキングを取得しております。

人工毛植毛の事業社は、10年ほど前は、国内に数社ありましたが、現在は、ほとんどが撤退したため、『ニドー式人工毛植毛法』が、ほぼ100%近くを占めています。海外からもニドー式人工毛植毛法は、高い評価を頂き、欧州、メキシコ、ブラジル、インド、中近東、豪州など20ヵ国以上の国々でおこなわれています。

【ニドー式人工毛植毛の特長】
 ニドー式人工毛植毛の根幹をなすものは、優れた材質と形状にあります。材質はPBT(ポリブチレンテフタレート)という素材で、強度、耐熱性、しなやかさなどに大変優れております。人工毛の毛根部は、電子融着という特殊接着技術によりα(アルファ)形になっています。強く引っ張ると毛根部の電子融着がほどけ、1本の糸の様に簡単に抜くことができるので、極めて安全性に優れています。
もし炎症が起きた場合には、炎症箇所の毛を早期に抜き取ることによって炎症を抑えることができます。
 他社製の人工毛は、毛根部が、ほどけないように団子状の構造になっているため抜けにくく定着率が高いという長所はありますが、炎症や化膿が悪化した場合には、取り出すことが難しく、専門医による外科手術を受けざるを得ないという大きな問題に直面しました。このため当時(2008年)、日本皮膚科学会から、人工毛植毛に対する厳しい評価がされました。
しかし、現在は、このような問題を引き起こす粗悪な人工毛は、事業社の廃業により、ほとんど存在しなくなったということを申し上げたいと思います。

ニドーグループは、これまで以上に、人工毛による喜びと感動を多くの方にご提供できるよう誠心誠意、努めてまいりますので、どうぞ宜しくお願い申し上げます。


                                                    2018年11月9日

                                                                           

会社概要

会社名
株式会社ニドー (英語表記:Nido Ltd)
設立
1971年9月(創業1957年1月)
資本金
3,000万円
創業者
理学博士 山田史朗
代表者
代表取締役社長 金塚 薫
役員
  • 取締役 引地 邦彰
  • 取締役 渡邉 勇
  • 監査役 永津 達明
所在地
  • 〒103-0021 東京都中央区日本橋本石町4-2-17石田ビル
  • TEL:03-3243-0701(代表)
  • FAX:03-3242-9630
研究所・工場
宮崎県都城市一万城町26-3
関連会社
ニドー工業株式会社/宮崎県都城市一万城町26-3
知的財産
  • 国内特許
  • 国内実用新案
  • 海外特許20ヶ国 
取得認証・規格等
  • ISO13485認証取得(2004年1月)*医療機器における品質マネージメントの国際規格
  • CEマーキング取得(2004年12月) *欧州医療機器の安全基準
  • TGA取得(2005年11月) *オーストラリア医療用具局認証

本社アクセスマップ

〒103-0021 東京都中央区日本橋本石町4-2-17石田ビル

品質方針

  1. 私どもは欧州医療機器指令(93/42/CEE、以後の修正・補足含)に準拠している医療機器製造業者です。清潔さを第一に優れた技術力と人材をもって、質の高い製品を供給し続けましょう。
  2. 最新の技術と効率化を探求し、要求事項への適合及びQMSの有効性の継続的改善と維持に努める。
  3. 上記の達成に向け品質目標を設定し、品質と顧客満足度の向上を図る。
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